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スタッフ紹介
更新日:2023年05月17日
堀 孝弘 (ほり たかひろ)
チーフコーディネーター
自己紹介
1959年京都市生まれ、京都市在住。生まれは中京区、育ちは西の郊外松尾大社の近く。
以前は、京都市ごみ減量推進会議(公益財団法人京都市環境保全活動推進協会)職員、奈良県生駒市職員(環境経済部次長)、NPO法人環境市民(事務局長・理事)などを務めていました。
民間企業職員から環境NGOの事務局長、自治体管理職、京都大学職員、立命館大など6校の講師など様々な立場を経験してきました(現在も同志社大学:経済学部で嘱託講師)。また、全国的な活動からローカルな活動まで、様々な環境活動に30年関わってきました。
これらの経験を活かし、よくある環境情報と視点の違う情報を発信してきました。現在はきんき環境館で、ESD(持続可能な社会づくりのための教育)を広めることに勤しんでいます。
堀の個人ブログ(http://horitakahiro.sakura.ne.jp)には、ごみ問題を中心に、温暖化防止活動に資する情報やグラフなどを多数掲載しています。使いたいグラフ等があれば、作成者(堀)を明記のうえお使いください。
経歴
2023年〜 NPO法人エコネット近畿職員(勤務先は、きんき環境館)
2022年〜 同志社大学経済学部嘱託講師(上記と兼務)
2015年〜2023年 京都市ごみ減量推進会議
2019年度より、上記会議は(公財)京都市環境保全活動推進協会に統合
2021年度 同志社大学政策学部嘱託講師
2013年〜2015年 奈良県 生駒市 環境経済部 次長
2002年〜2013年 NPO法人 環境市民 事務局長、理事
環境市民事務局長在任時、以下を兼任
・京都グリーン購入ネットワーク 事務局長
・龍谷大学大学院 政策学研究科 非常勤講師
・京都精華大学 人文学部 非常勤講師
・立命館大学 産業社会学部、経済学部 非常勤講師
2000年〜2002年 京都大学環境保全センター職員
1998年〜2000年 京都大学生態学研究センター職員
それ以前は、京都生活協同組合や一般企業に勤めていました。
これまでに行った仕事
◇NPO法人環境市民スタッフ(事務局長・理事)時代
京都グリーン購入ネットワークの設立
京エコロジーセンター構想調査
京エコロジーセンター主催環境教育リーダー養成講座コーディネーター
滋賀県野洲市環境基本計画策定委員会コーディネーター(全体責任者)
奈良県生駒市環境基本計画策定委員会コーディネーター(全体責任者)
大阪府交野市環境基本計画策定委員会コーディネーター(全体責任者)
◇奈良県生駒市職員時代
市内スーパーマーケット全16店でのレジ袋一斉有料化に寄与
自治体環境マネジメントシステムLAS-Eのステージアップ
小学生向け環境教育プログラム「エコキッズいこま」の具体化と運営
生駒市初のカーボンオフセットの導入
第23回環境自治体会議いこま会議の20以上の分科会のセッティング
生駒市環境基本計画の5年目見直し会議のコーディネート など
◇京都市ごみ減量推進会議での仕事
「リーフ茶の普及で、ペットボトルを減らそうキャンペーン」の展開
特設サイト https://kyoto-leaftea.net/ の開設
京都府山城地方広域振興局との協働事業「宇治茶ムリエ講座」の開催
京都市上下水道局との協働事業「2R茶会」の開催
京都市内大学での「リーフ茶大学講義」の実施
「ごみ減の食品ロス情報サイト
https://no-foodloss.kyoto-gomigen.jp/」の開設
「ごみ減の環境人づくり(2Rカレッジ)
https://2r-college.kyoto-gomigen.jp/」サイトの開設
スーパーマーケット環境調査2022
https://2r-ecotown.kyoto-gomigen.jp/2r-activity/ など
スタッフ小路からみた私
京都をはじめ長らく近畿地方でESDや環境教育にかかわってきた堀さん。一見カタそうに見えますが、実はマイペースでおしゃれさんです。きんき環境館スタッフはおやつ好きの人が多いのですが堀さんもその一人です。「おやつを置いてる通路を通るたびにおやつを取っていってしまうわ~抗えへんわ~」頼りになるしおちゃめやし、とっても素敵な方です。
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2025年度募集 地球環境基金助成金説明会&個別相談会
2024年09月06日 -
2024年08月29日
臨時閉館のお知らせ -
2024年06月07日
こどもの未来と地球温暖化問題を語り合うカフェ(託児付き) -
2024年03月12日
お披露目会(第4回) 脱炭素先行地域に関する勉強会 -
2023年12月26日
臨時閉館のお知らせ
正式名称は「環境教育等による環境保全の取り組みの促進に関する法律」(平成23年6月改正)。環境行政への民間団体の参加と、多様な主体による協働を推進するための規定が多く盛り込まれている。
国民、民間団体等、国又は地方公共団体がそれぞれ適切に役割分担しつつ、対等の立場において相互に協力して行う環境保全活動、環境保全の意欲の増進、環境教育その他の環境の保全に関する取組。
持続可能な開発のための教育(Education for Sustainable Development)。一人ひとりが、世界の人々や将来世代、また環境と関係性の中で生きていることを認識し、行動を変革するための教育。
各地域が美しい自然景観等の地域資源を最大限活用しながら自立・分散型の社会を形成しつつ、地域の特性に応じて資源を補完し支え合うことにより、地域の活力が最大限に発揮されることを目指す考え方。