受け手に配慮した発信のあり方を共有する

更新日：2017年10月31日

情報は、受け取る相手の情報環境に配慮して発信していくことが大切です。ツールが次々と生み出される中、最善の情報発信のあり方について、関係者が共有しておく必要があります。多様な主体が関わる事業では、これが容易ではありません。たとえば、予想外の荒天などのため、会議・野外活動等の事業実施の可否判断を多くの関係者に伝える必要が突然出てきます。多様な主体がプラットホームに参加・交流していると、相互の理解が深まります。同時に、効果的に伝える方法についても相互理解が進みます。派生的な効果かもしれませんが、プラットホーム運営により事業を加速する要因の一つだろうと考えています。

（田中　コミュニケーションプロデューサー・科学コミュニケーター）

10月中旬、台風の翌日のオフィス周辺の風景。空は晴れていますが、上流での激しい雨の影響により

川には濁った水が流れています。悪天候時には、状況の推移や地域間での違いを小まめにフォローする必要があります。